こんにちは。今回はテレワークについて考えていきます。
テレワークについては働き方のスタイルとして昔から提唱されていましたが、日本では中々根付かないままでした。それがコロナ禍で一気に火がついた感があります。
しかしながらコロナ禍が一服すると、それに合わせてテレワーク熱も急速に下火になってきたような・・・？。
そしてそんな現状を嘲笑うかの如く、またまた新型コロナウイルスが息を吹き返してきました。
ということで、今回はアフターコロナ、ウィズコロナの時代の働き方である「テレワーク」について深掘りしていきたいと思います。
今回はこんな人のお役に立ちます。
- テレワークで仕事をしたい人
- テレワークできる仕事を知りたい人
- テレワークできる仕事に転職したい人
- テレワークで働く能力を身に付けたい人
- アフターコロナ・ウィズコロナ時代の働き方を考えたい人
こんな人は必読の記事になっています。
コロナ禍におけるテレワークの現状
まずはコロナ禍でのテレワークの現状を見ていきます。
新型コロナウイルスの蔓延でテレワークとかリモート会議なんかが一気にメジャーな存在になりました。
しかしテレワーク自体の考え方は昔からあって「日本テレワーク協会」によるとこんな定義づけがされています。
テレワーク
日本テレワーク協会ＨＰより抜粋
情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと。「ｔｅｌｅ = 離れた所」と「ｗｏｒｋ= 働く」をあわせた造語。
国土交通省が２０２０年３月３１日に発表した２０１９年度版「テレワーク人口実態調査」によると、テレワークについて「聞いたことはあったが内容は良く知らない」「知らなかった」の合計が７割弱（６７.３％）となっています。
多くの人が認知していなかったと言っていいテレワークがですが、今やアフターコロナ・ウィズコロナ時代の働き方の代名詞のようになってきています。
そんなコロナ禍で一気に広まった感のあるテレワークですが、自粛解除に伴い元の勤務状態に戻る企業が多数を占めています。
一時期は２～３割まで減っていた通勤者が、最近は７割まで戻ってしまったことがニュースでも報道されたばかりです。
しかし第２波と思われる新型コロナウイルスの全国的な広がりを受け「テレワーク率７０％」を目指して欲しいという西村経済再生担当相の経済界への要請がありました。
おそらくワクチンや治療薬ができるまで、新型コロナウイルスを封じ込める方法はテレワークを根付かせる以外ないと私は思います。
そして新型コロナウイルス対策というだけではなく、コロナ禍を「パラダイムシフト」と捉え働き方を大きく変えていくべきであると私は考えています。
こんなことを言うと「我が社はテレワークできない仕事」というお決まりの返事が聞こえてきそうです。
ただ私たちは今こそＡＩやＲＰＡ、クラウド・ＩｏT・５Ｇ等々できることを総活用し未来へ向けて変化していく智慧が求められているのです。
これで変われなかったら永遠に変われない。私はそう危惧しています。ピンチはチャンスでもあります。今がまさにその時という認識で対処すべきだと強く思います。
テレワークできる仕事・できない仕事のまとめ
それではここからテレワークできる仕事を考えていきます。
これからの時代は、クラウドやＡＩ、ＩｏＴや５Ｇといったテクノロジーの発達によるオンライン空間の広がりを無視した仕事は考えられません。
当然こういったオンライン環境が活用できる仕事がテレワークに適しているわけです。
例えば
- ＳＥやプログラマー
- デザイナー、イラストレーター
- ライター、編集者
- Ｗｅｂマーケター
- コンサルタント
- カスタマーサポート
こういった仕事は
- パソコン・スマホ・タブレット
- ブロードバンドの通信環境
- 周辺機器（カメラ、プリンター、スキャナー等）
こんなツールが揃っていれば明日からでもテレワークを始めることができます。仮に揃ってなくても、わずかな設備投資でテレワーク環境を整えることが可能なのです。
また「営業職」はテレワークできる職種のひとつです。私は２２年の営業経験がありますが、間違いなくテレワークが可能です。
クライアント先に通信環境が整備されていれば、そうでなくてもスマホがあれば営業できないなんてことは絶対にありません。
さらに営業職については「セールステックによるインサイドセールス化」が進み、まさに営業新時代を迎えようとしています。
※セールステック、インサイドセールスについては以下の記事を参照して下さい。
もちろん「フェイス・トゥー・フェイス」は大切ですし無くなることはないでしょう。しかし営業活動のすべてがフェイス・トゥー・フェイスである必要はどこにもないのです。
以上のような「目に見える成果を出せる職種」はとっととテレワーク化して業務効率を上げる。その方が企業にとっても働く側にとっても良いに違いないのです。
これを阻むのは「日本の労働環境で植えつけられた慣習」だけだと私は思います（もちろんセキュリティー対策は必須ですよ）。
またテレワークできる代表的な職種として上げられる「事務職」ですが、今回あえて省いています。
なぜか？。
事務職はＡＩやＲＰＡに業務が代替され、そう遠くない未来に無くなってしまうからです。実際この春に、茨城県ではシステム入力作業にＲＰＡを使用しています。
このように事務職に代表される「定型的な作業は自動化されやすい職種」なのです。将来はテクノロジーに代替されてしまいます。
定型的な仕事は、テレワークよりテクノロジーに任せた方が生産性も上がり効率的です。そんな理由で事務職はテレワーク化と分けて考える必要があると考えました。
テレワークしやすい職種があればテレワークが難しい職種もあります。
- 製造業
- 生産関係
- 販売業
- 接客関係
- 医療・福祉関係
こういった仕事はテレワークの導入が極めて難しい業種になります。
ＡＩの導入で部分的に自動化されることはあっても、全面的な自動化は困難です。
人手不足もあり自動化や無人化、加えてロボット導入等テクノロジーが入り込む余地は大いにありますが「完全」というのは今のところ難しいのが事実でしょう。よってテレワークするには難しい仕事と言わざるを得ません。
以上がテレワークできる仕事とできない仕事の代表的なものです
こういった職種による特色も頭に入れ、将来的な仕事選びや転職の方向性を「自分の強み」や「在りたい自分」とすり合わせながら決定していく必要があります。
テレワークに必要な能力
テレワーク時代に必要な能力とは何でしょうか。超乱暴に言うと前項で示したテレワーク可能な職種に対応した能力ということになります。
でもそれって別にテレワーク化に関係なく必要な能力ですよね。各職種の能力開発については今回の趣旨から外れるので省略します。
ただしテレワークするため、職種に関係なく必要になってくる知識や能力については列記しておきます。
- ＰＣ・スマホ・ダブレット等、端末や通信環境機器のハードの知識
- コミュニケーション能力
- Excel・Access・PowerPoint等、ソフトの知識やスキル
- セキュリティーに関する認識
- テクノロジー全般に関する知識
- 自己管理能力
１.は、ハードにトラブルが起きたときは自分で対応するしかなく、今のところ必須の能力です。ただ後々そこを埋めるサービスが生まれてくる可能性も高いです。
２.については「エッ？」て思われるかもしれませんが、テレワーク環境だからこそ大切になってくる能力です。離れてるからこそコミュニケーションする能力が必要です。
だって「阿吽の呼吸」なんてあり得ませんよ、相手はいないんですから！？。「しっかり伝える、自分から率先して」って意識が非常に重要になります。ここは十二分に認識しておいて下さい。
３～６については説明不要でしょう。
１～６は全てテレワーク時代の必須スキルになってきます。それができなければテレワークは不可能です。
会社は環境を整えることに全力を尽くすべきだと思いますが、働く側である私たちもテレワーク時代のスキルを磨いていく必要があるのです。
テレワーク時代の働き方と転職
働き方の新たな「安定」
私たちは今回のコロナ禍に代表されるように、社会情勢や経済情勢によって自らの働く環境を大きく左右されてきました。
将来への不透明感が強まり大きな変化も予想される中、私たちの働き方は今のところ世の中の動きに影響を受けざるを得ないのが現状です。
こういった状況の中で押さえておかなければならないのは「安定の基準が組織から個人に変わった」ということです。
もう組織頼みの安定、いわゆる「終身雇用や年功序列」というのが幻想であるという認識が必要です。
これからは、個人として市場価値を高めることに強くコミットし、エンプロイアビリティ（雇用される能力）を高めていくことこそが「安定」につながるという意識が必要なのです。
私はブログを通じて主体的能動的なキャリアの在り方を訴えてきました。今こそ働く主体を私たち「個人」に取り戻すべきだと思います。そのチャンスが今訪れているのです。
テレワークは変化のチャンス
今まで満員電車での通勤や大雨での出社、納期対応での休日出勤、急な呼び出し・・・私たちはまさに会社に振り回されっぱなしでしたね。
でもある意味それは、サラリーマンとして当たり前のことでもありました。
これからもその環境は急には変わっていかないでしょう。しかしその一端を変えていくチャンスが今到来しています。それこそが「テレワーク」による働き方なのです。
テレワークによる働き方を「必要に迫られたから」として捉えるのではなく、今後の新しい働き方として企業側も働く側も前向きに受入れ継続していくべきだと思います。
そして双方が激変する社会で生き残っていくという同じ価値観でつながっていれば、生産性の向上を実現できる最もコストパフォーマンスの高い投資となるこことは間違いありません。
テレワークは働く側だけでなく企業側にも大きなメリットをもたらします。生産性の向上のみならず、コストの削減や人材の確保、感染症や災害時にも強い仕事環境、そして企業イメージさえも向上させることが可能です。
特にテレワーク導入率が低いとされる中小企業にとっては大きなチャンスです。将来への差別化のためにも、テレワークの導入を検討する時期にきていると私は思います。
テレワークへの転職を考える
テレワークへの転職を考えていきます。これまで見てきたように働き方のテレワークへの移行は今後広がっていくものと思われます。
しかしテレワークという働き方が、求人として全国的な流れになるにはある程度時間がかかるものと思われます（テレワークが根付くにはまだまだ時間がかかるからです）。
よって今後テレワークを視野に入れ転職を考える人は、自分の働き方のスタイルに合わせて仕事を選んでいく必要があります。
テレワークにどこまで求めるのか
- フルリモートなのか否か
- 採用形態（正社員採用なのか否か）
- 出社の頻度
- オフィスと住まいの距離
- コミュニケーションの方法
こういった内容のどこまでを求めていくのかで求人数は大きく変わってきます。
現状では「フルリモート＋正社員＋業界未経験」この条件での転職は極めて難しいと思ってた方が良いと思います。
こういった場合は対象の業界に一端転職し経験を積む必要があります。または「正社員」の条件を外して入社し、その後に向けてスキルアップを図る必要もあるでしょう。
頭に置いておかなければならない認識として
- テレワークできる職種と採用の有無は別物
- 現在はテレワークという働き方への過渡期にある
- それ故に色んな模索が行われている最中である
- 今のところテレワークが前提での採用は限られている
- 今はテレワークが日本の労働環境に根付くかどうかの踊り場である
こういった認識が必要です。
そこを踏まえた上で、自分のスタイルに合わせた働き方を主体的能動的に選択していくことがテレワークに向けた転職を成功させる道でもあるのです。
まとめ
今回はテレワークについて考えてきました。
テレワークを導入することは働き方に革命を起こすことです。それは組織から個人へ「安定」をシフトすることであることも見てきました。
まだまだ我が国は、その緒に就いたばかりですが、今後継続していくことで確実に根付いていく可能性があります。
組織に頼らない自由で多様な働き方を標榜する私は、この変化を捉え企業も私たち個人も大きく変わっていくチャンスだと期待しています。
その入り口が、まさにテレワークという働き方にあると私は思っています。皆さんはどのように考えますか。
最後まで目を通してもらいありがとうございます。
また次回お会いできることを楽しみにしています。
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