【新卒一括採用崩壊】通年採用を勝ち抜く思考法【学生も経験が大切】

こんにちはエヌヒロです。今回は通年採用を考えていきます。

昨年４月、経団連は新卒学生の通年採用を拡大することで大学側と合意したと発表しました。

通年採用の導入によって就活はどう変わってしまうのか？。対応していくには何が必要なのか？。その導入の背景を読み解きながら深掘りしていきます。

なぜ今通年採用なのか

それでは早速「通年採用」について見ていきます。なぜ今通年採用なのでしょうか？導入の背景を含めて読み解きます。

通年採用とは

通年採用について説明します。

通年採用
企業が年間を通じて採用を行うこと。これにより留学生や外国人留学生、また海外の大学生も日本企業に就職しやすくなる。専門性や多様性に富んだ人材を確保したい企業にとっては非常に有効な採用方法である。経験のある中途採用者も対象となるため、新卒も「専門性や経験」がより求められ厳しい就活が予想される。

エヌヒロ

私が考える通年採用のイメージです。イメージというか、経団連や多くの企業はこう考えているんじゃないかと思っています。

通年採用に関しては今までも一部の企業は行ってたんです。それを経団連が大学側と合意に至ったという点で今回はトピックとなっているわけです。

「大学側も通年採用を認めた」ということですよね。

大学側が私が描く通年採用のイメージを描いていたかは分かりません。しかし、おそらくこのイメージに近い形で通年採用が広がっていくはずです。

それはなぜか？。

次項ではそんな通年採用が導入された背景を探っていきます。

導入の背景

日本は長らく「新卒一括採用」という世界でも珍しい採用方法で大学生を採用してきました。このベースにあるのは「終身雇用・年功序列」という日本型経営です。

春に新卒を大量に採用、入社後に配属を決定。２～３年のスパンでジョブローテーションを繰り返し適性を見ながら多くの部署を渡り歩く。その繰り返しで昇給・昇進。

これが終身雇用・年功序列の概略です。こそシステムは、人口と経済が右肩上がり成長の時代に驚くほど機能し企業の発展を支え続けました。

新卒一括採用という採用方法はその時代にベストマッチだったわけです。

そして新卒採用に関しては「学業優先」という建前のもと、経団連が採用活動をルール化していきました。

翻って現在、人口減少は深刻さを増し経済成長も鈍化しています。また高齢化で「７０歳定年」が叫ばれる昨今。

どう考えても終身雇用・年功序列の維持は難しい。見直さざるを得ない。当然その一翼を担ってきた新卒一括採用も同時に改革しなければならない。

折しも

• デジタル化によるグローバル化の進展
• 大量生産・大量消費時代の終焉
• プロダクトアウトからマーケットインへの思考転換

こういったことからも、新卒一括採用は時代遅れの採用方法となっていったのです。

もう真っ白な新人を、ゆっくりじっくり育て上げるには、時間的にも資金的にも企業にとって効率が悪くってきているというわけです。

それでもルールとして今日まで維持してきたのはある意味凄い！。というか、あきれてものも言えない。

当然、就活ルールは有名無実化し、とっくの昔にルールは破られ形骸化していったのです。そして、ここにきて新たな激震が・・・！。

そう、ジョブ型雇用の導入です。ジョブ型雇用については以下の記事を参照下さい。

このジョブ型雇用は通年採用との親和性が極めて高い！。まさしくベストマッチです。

世界を見渡せば、ポジションに空きが出たら採用活動を行うといったジョブ型雇用と通年採用が標準スタイルです。

こういった流れの中で通年採用は「必然」として取り入れられようとしているのです。

これが通年採用が導入される背景です。

もはやその流れを止めることはできない。と言うか、この変化を逃してはいけない。そうでないと、もう日本は世界と伍していけない。

これは企業サイドはもちろん、学生サイドだってそうなのです。これを機に「新しい日本の形」のひとつを作り世界に示していくべきなのです。

通年採用っていうと必ず「学生の本文は学業だ！」って叫ぶ声が聞こえてきます。もちろん学業は疎かにするべきではありません。専門性を高めることは絶対に必要です。

でも考えてみて下さい。学生の６割以上が民間企業に就職するんですよ。だったら、その学業や専門性が就職につながっていなければ意味がない。

研究者や教員になる学生だったら別ですが、６割以上は就職する。であるならば大学の学業も就職とリンクするようなカリキュラムを用意するべきです。

全学生に対してとは言いません。しかし少なくとも、民間企業に就職を希望する６割以上の学生のためには用意するべきではないでしょうか？。

学校は「生きる力」も養成するべきなのです。

日本電産の永森重信会長がテレビ番組に出演し、大学新卒に対し「名刺の出し方も知らないという人が毎年何百人も出てくる」と発言しＳＮＳ上で炎上しているようです。

「大学は専門教育の場でビジネスマナーを教える場ではない」「採用をした企業側が責任をもって一人前に育成するのが筋だろ」なんて言ってるそうな。

私はこの番組は見ていません。でも永森会長が言いたかったのは「生きる力」のことだと思うんです。どうもこの辺りが大学サイドと企業サイドが噛み合っていない。

おそらく永森会長はそんな「大学の在り方」に疑問を持っている。大学に対してと言うか、学生達を案じている。

その証拠に、自ら京都学園大学の理事長に就任し「人材教育が自分の最後の仕事」と言って、私財を１００億円以上も投じ大学の教育改革に乗り出されています。

今後は通年採用が広がっていくと私は思っていますし、そうあるべきです。そして世界と渡り合っていく人材を育てていく契機にしていくべきだと思います。

通年採用のメリット・デメリット

学生にとって通年採用のメリットとデメリットとはどういったものでしょうか。双方を見ていきたいと思います。

デメリットはこんな感じでしょうか。

一応デメリットも書きましたが、これをデメリットと捉えるか「当たり前のこと」と捉えるかは微妙なところです。

では通年採用に対応していくために必要となってくることはどういうことなのでしょうか？。次項で見ていきたいと思います。

通年採用で必要になること

通年採用に対応していくために、必要になってくることをまとめてみました。

今後こういったことが当たり前のこととして必要になってきます。ひとつひとつに多くの説明は不要ですよね。

ひとつだけ。特に「インターンシップの活用」における「大学での専攻に紐づいた実務経験」の積み上げについては最重要事項になってくるはずです。

それが難しいのであれば「自分でビジネスを立ち上げる」ことが必須だと私は思います。アルバイト経験だけでは、今後大きな自己ＰＲにはならないはずです。

「ビジネスを立ち上げる」と言うと大げさですが、「何らかのビジネスを行う」といったイメージで捉えてもらえばいいと思います。

そのビジネスが、自分が専攻している学業とリンクしていれば最高です。そこを目指して下さい。

現在は個人でビジネスを行うハードルが極めて低くなっています。ビジネスを行う手段に関するヒントはネット上に数多く転がっています。

どんどんビジネスを行い自分自身の市場価値を磨いていって下さい。

もし仮にビジネスに失敗したとしても、そこで得た経験は大きな財産となり、あなたをＰＲする絶好の材料になってくれるはずです。

そうでなくても、あなたの目の前にいる面接担当者は、多くの確率で自分のビジネスなんかやったことのない人達なんですから！。その時点であなたの方が有利です！。

どんどんビジネスを立ち上げ、やれるだけやってみましょう。何かが掴めるはずです。

最後に、学業は決して疎かにしないで下さい。専門性を高める努力をして下さい。そしてその専門性を仕事に紐づけけるという発想を忘れないで下さい。

こんなにできない！？。いいえ、できます！。これもキャリアプランニングです。大学４年間でやっていくとしてプランニングして下さい。

こういったことがないと、大学新卒という立場だけでは世界の学生達や中途採用の人材と通年採用というテーブルで戦っていけません。

以上を頭に置き通年採用という変化を利用する立場となり、あなたのキャリアを達成していって下さい。

早期にキャリアプランを描く

「通年採用で必要になること」で示したことを達成するために一番大切なことは「早期にキャリアプランを描く」ことです。

早い段階からキャリアプランニングを行い、キャリアパスを明確にしていくことが必須となります。

キャリアプランニングを始めるのは、できれば（本当は「遅くとも」と言いたい）中学生時代です。

なぜなら、高校への進学を誤ればその後の進路の歯車が微妙に狂ってしまうからです。高校の選択は長期的なキャリアの視点が必要で「超重要」なのです。

ただし、残念ながら中学校の先生はキャリア形成の認識が薄い。だったら子供達に関わる保護者が認識する以外、現状では方法はないわけです。

失礼しました。中学校の先生達だけでなく、日本の社会全体がキャリアプランニングに対する認識が薄いといった方が正解ですね。

私たち大人も通年採用やジョブ型雇用という時代の変化に敏感になり、子供達により良い選択肢や方向性に対する考え方を示せるように努力していく必要があるのです。

私はキャリアコンサルタントとして、できるだけ多くの学生達に関わっていきたいと日々考えています。

最後に

今回は通年採用を見てきました。

ジョブ型雇用と合わせて今後日本の雇用環境は激変していく可能性があります。

グローバル化やデジタル化、少子化や高齢化といった流れの中で企業が生き残っていくには避けて通れない部分と言えます。

しかし、時代がどう変化しようとも大切なことは「主体的・能動的」に「在りたい自分」を求めていくことです。

これからの変化に翻弄されないためにも、変化の中身をしっかりと見つめて対処していきたいものです。

最後まで目を通してもらいありがとうございます。
また次回お会いできることを楽しみにしています。